足立康史氏は、戸籍は必要ないと思っていらっしゃるようですが
その最大の根拠が「出生地が何故必要なのか」にあるようです
まずは、最大の疑問があります
出生地が不必要な理由を教えて頂きたいものですが
何故出生地を外す必要があるのでしょうか？
出生地が表に出ると困る事でもあるのでしょうか？
足立さんって背乗り促進派なの？
タイムリーな事に深田萌絵さんが、ファーウェイの背乗りスパイに戸籍を背乗りされた話を書いています
https://twitter.com/Fukadamoe/status/1136264787787075587戸籍って面白いですよ、江戸時代まで遡って自分のルーツを探したり、家系図を作ったりしたものです
足立康史さんなら、NHKのファミリーヒストリーも放送禁止になるかなｗ
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【twitter】足立康史「戸籍について、何故必要なのか説明して下さる方は現れませんでした。」［R1/6/6］
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1559785575/ https://twitter.com/adachiyasushi/status/1136298479544750081 https://twitter.com/hashimoto_lo/status/1136767836632653824 https://twitter.com/adachiyasushi/status/1136806102912208896**********************************************************************
部落解放同盟と日本維新の会を繋げている衆議院議員がいます
谷畑 孝氏ですよね
https://ja.wikipedia.org/wiki/谷畑孝同和にも部落解放同盟、全日本同和会、都県連同和会など複数の団体が存在します
部落解放同盟のトップに居たのが、兵庫県選出の衆議院議員を4期務めた上田卓三氏
谷畑 孝氏は、上田卓三氏の秘書でしたね
https://ja.wikipedia.org/wiki/上田卓三_(政治家)1979年に米国へ亡命した元ソ連国家保安委員会（KGB）少佐スタニスラフ・レフチェンコはその著書で上田を日本社会党内におけるソ連のスパイ協力者の一員であったと指摘。上田をウラヌスと呼んでいたことを公表した。
「人権、中小企業、国際交流の上田卓三」を売りにしていたこともあって、特に被差別部落における中小企業振興で力を振るった。「差別がなくなったら飯の食い上げだ」と発言したこともある[3]。1968年に、部落解放同盟傘下の企業団体「部落解放大阪府企業連合会」を介した税金申告書を事実上フリーパスとする合意（七項目の確認事項）を当時の高木文雄大阪国税局局長と取り付けた。後に上田はこの合意により得た大義名分を基に、部落とは関係ない中小零細企業や個人事業者を対象とした商工団体「大阪府中小企業連合会」（略称・中企連）を作り、中企連は後に全国的な発展を遂げて現在のティグレとなる[4]。しかしこの合意が却って脱税に悪用されるなど今日では同和利権の一つとして批判の対象になっている[5]。
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部落解放同盟は、基本的に差別撤廃を訴える思想団体ですが、実際は何でもありの総会屋のようです
後に分派として中小企業連合、略して中企連を結成し、部落出身者でなくとも大手との差別を受けている中小企業経営者が加入できる団体を作りました
公的資金貸し付けを受ける資格のない企業などが加入し、差別をネタに政府系金融機関、保証協会などにねじ込みに行く訳です
保証協会には同和対策窓口が別にある位ですから
全日同和会は暴力団、総会屋とメンバー的にもダブる事が多く、裏仕事全般を請け負うケースも多く
関東では稲◎会系と、関西では山◎組系と土地がらみで、国土法操作や、地上げ作業も請け負って来ました
乗っ取りたい金融機関の指令が来ると、部落民100人程を融資依頼に行かせ、断られると100人全員が10円で新規口座申し込みをし、窓口に行列を作り他者の利用を阻み、通帳が出来たら解約手続きを100人が行い、業務が立ち行かなくなるまで、毎日繰り返すという行動もしていました
都県連同和会は、政治的スタンスが強く表向きの顔は正当な主張をします
東京都、各県に分かれて政治団体として存在し、外務省、厚労省等と政治的交渉を行います
官僚側も後ろに欧州勢力がいて、ユダヤと同様の少数民族保護を謳っている事を承知していますから、第二次大戦の敗戦国としては、やり辛い相手ですね
差別撤廃というスローガンの下、情報操作、金融機関統合、用地法操作、国家予算操作なんかも行われて来たわけです
維新の会は、どこからか資金が出され、その流れを受け継いでいるのでしょうね
ケツモチ的な彼らの最大の武器は「差別と分断」なのです
現在の日本は国土的に分断こそされてはいませんが、精神的に分断されている状況です
東西に、左右に、政党すらプロパガンダで分断されています
日本人なのに反日の日教組のような人たちがいるのが、すでに変だと思いませんか？
どこからか資金が出て、日本を分断させるための工作活動が今でも続いているのですよ
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ヨーロッパの分断に使われたのが「マーシャル＝プラン」です
http://www.y-history.net/appendix/wh1601-063.html１９４７年、米国務長官マーシャルが発表した西欧諸国復興支援計画。冷戦体制のなかで、西側諸国の復興に大きな力となった。同時に東西冷戦構造を固定化させる結果を招いた。
マーシャル＝プランの意義
マーシャル＝プランには次のような注目すべき意義がある。 •ヨーロッパの復興をもたらす重要な要素となった。第二次世界大戦で大きな被害を受け、基盤が破壊されていたヨーロッパ経済を復興させることとなった。イギリスの外相ベヴィンは「溺れゆくものへの命綱」だといい、敗戦国であった西ドイツとイタリアがこの援助をバネにに「奇跡の復興」とげた。
•東西冷戦体制を固定化させることとなった。支援の対象としてソ連と東欧諸国をも含んでいた。少なくとも建前は。結局、ソ連のスターリンはマーシャル＝プランの本質はアメリカ帝国主義による世界支配の一環であると判断して、その受け入れを拒否し、東欧諸国にも圧力をかけて受け入れを拒否させた。結果的に、東西陣営の対いつを際立たせることとなった。
•ヨーロッパ統合へのきっかけとなった。アメリカは支援を押しつけと捉えられることを恐れ、ヨーロッパ側が自主的な受け入れ体制を作ることを条件とした。そのために作られたのが、ヨーロッパ経済協力機構（ＯＥＥＣ）であり、ヨーロッパ統合への動きにもつながった。
•アメリカ合衆国の伝統的な孤立主義外交（モンロー主義）を完全に脱することとなった。第二次世界大戦中の武器貸与法や、国際連合加盟に対しても、アメリカ国内にはなおも反対する保守的な勢力（主として共和党）があったが、マーシャル＝プランに対しても保守派の反対が予想された。しかし、トルーマンおよびマーシャルらは、このプランの人道的な復興支援という面を強調し、世論の支持を取り付けた。議会審議も難航が予測されたが、４８年にチェコスロヴァキアの共産党クーデターが起きると共産主義への恐怖感が強まり、上院では賛成６９、反対１７、下院では賛成３２９、反対７４という圧倒的な賛成で承認を受けた。こうしてアメリカ合衆国の戦後の世界政策が一歩踏み出された。
•アメリカ経済へ環流するしくみであった。このプランで提供された資金の多くは使途を指定され、生産に必要な機械類や生活に必要な農作物に限定されており、それらはアメリカ産のものを買うことになるので、結果として資金はアメリカに環流する仕組みになっていた。ヨーロッパ経済が復興しなければ、ヨーロッパ各国がドル（外貨）準備ができず、アメリカの輸出もできなくなることになる。ヨーロッパを復興させることはアメリカ経済にとっても不可欠だった。
マーシャル＝プランの援助金額
実際に援助が始まった１９４８年から、終了した１９５１年６月までの間の援助金額総額は、１０２億６０００万ドルであり、そのうち９１億２８００万ドルが贈与（返済の義務がない）であった。国別では、イギリス（２６億ドル）、フランス（２０億ドル）、西ドイツ（１１億ドル）、イタリア（１０億ドル）が多く、次いでベルギー、オーストリアなどにトルコを含め、東欧諸国とフランコ独裁下のスペイン、中立国スイスを除いた国、地域すべてに及んだ（援助金額については１３６億ドル説や１２０億ドル説などもありはっきりしない）。
マーシャル＝プランの終了
朝鮮戦争が起こり、東西冷戦が激化するなか、アメリカの対外援助が経済援助と軍事援助を一体化させることとなった。１９５１年１０月の相互安全保障法（ＭＳＡ）の成立に伴い、ＭＳＡに統合されることとなり、１９５２年には終了した。ＭＳＡは経済援助の被援助国に防衛協力の義務を負わせるもので、より軍事色の強い援助体制と言うことができる。＜以上この項、永田実『マーシャル＝プラン』1990 中公新書 などによってまとめた＞
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この資金をアメリカが出した？わけがありませんよね
中国を共産化した支配層が、次に欧州復興の計画を言い出す？
日本に米軍が駐留しているのも、日本を分断させないためなのだと思います
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高度自給自足時代の夜明けさんの記事で復習しましょうか
【ヴェルヴェット勢力は手を引かないと破滅する】
2014/05/12
http://jfcoach.blog49.fc2.com/blog-entry-259.htmlヴェルヴェット側勢力が様々な方面で問題を起こしています。
主にアジア〜ロシア地域です。
クリミアの問題。
マレーシア航空事件。
尖閣諸島問題。
竹島問題。
日本企業２０社乗っ取り計画。
エトセトラ・・・
どれもこれも解決の糸口は見つからないのかと思っていましたが、これを否応無しに強制的に解決してしまう準備が整いました。
日本企業乗っ取り計画は詳細は書けませんが、止まりました。
不正を働いた者も法に従うことになります。
読者様のコメントにもこれとシンクロする情報が有りました。
（転載開始）
ＯＤＡリベート:ベトナム鉄道公社副総裁ら違法行為認める
毎日新聞 2014年05月07日 22時07分
鉄道建設コンサルタント「日本交通技術」（ＪＴＣ、東京）がベトナムなどで受注した政府開発援助（ＯＤＡ）事業をめぐりリベートを支払った問題で、ベトナム紙トイチェ（電子版）は６日、公安当局が身柄を拘束したベトナム鉄道公社のチャン・クオック・ドン副総裁ら４人が、いずれも事情聴取に対し大筋で違法行為を認めたと伝えた。
副総裁は２００９年１０月から１１年５月まで公社の鉄道プロジェクト管理部門の部長を務めていた際に、問題のＯＤＡ事業「ハノイ市都市鉄道建設事業」に関わった。「責任を怠り重大な結果をもたらした」容疑とされる。（共同）
（転載終わり）
この事件の記事が出るずっと前からこのブログの読者様は先生の動きを知っていた訳です。
大きな不祥事が摘発されるということはこういう事なんだと改めて思い知ることになりました。
これが国を利用した計画があり、それらが阻止されたのが、枢軸国の敗北だった。
正義に逆らって問題を起こそうとすれば、その国、地域は滅びます。
どういう手段かは書けませんが、過去の事例から想像してみてください。
ヴェルヴェット側が到底かないそうも無い、圧倒的方法で国際平和が保たれるということです。
さて、前回のアンデルセンですが、英語読みすると、アンダーソンになります。
ロバート・バーナード・アンダーソン
アメリカ政府中枢の外交問題評議会メンバーリストの５６代目に挙っています。
外交問題評議会（がいこうもんだいひょうぎかい、Council on Foreign Relations）とは、アメリカ合衆国のシンクタンクを含む超党派組織。略称はCFR。「外交関係評議会」と訳されることもある。
ロバート・バーナード・アンダーソン（Robert Bernard Anderson, 1910年6月4日 - 1989年8月14日）は、アメリカ合衆国の官僚、実業家。彼は1953年から1954年まで海軍長官を務め、1957年から1961年まで財務長官を務めた。
1961年まで彼は財務長官を務めた。同職を終えた後彼は事業や投資業、銀行業務に携わり、1960年代になるとリンドン・ジョンソン大統領の下外交使節団として貢献した。
アンダーソンはその生涯後半において不幸に見舞われた。彼はアルコール中毒のため数回入院した。彼は英領西インド諸島のアンギラ商為替銀行を不法に運営した。同銀行は無免許の支店をニューヨークに開設し、数人の投資家は1980年代にその資産を失った。1987年、アンダーソンは銀行法違反と脱税の罪で禁固刑を宣告された。ニューヨーク中間上訴裁判所の法廷はアンダーソンから弁護士の資格を剥奪、除名する際に「私たちは、財務長官、海軍長官、そしてパナマ運河交渉の特別大使として国家に貢献した人物が不正で誤った判断によってその経歴を曇らせ、終了させることが悲しい。」と述べた。
その父親、ロバート・リー・アンダーソン。
このロバート・リー・アンダーソンの家系に養子縁組された人物。
日本人です。
日本人ですが、李氏朝鮮の血を引きます。
日韓合同朝廷の長男。
思い出しましたか？
マッカーサーに連れられてロバート・リー・アンダーソンの養子になった、梨本と李氏朝鮮の血を引く日韓合同朝廷の長男が、3つの世界最高評議会と称する、ヴェルヴェット（コミュニスト）側の組織の一つの議長をしていた人物です。
アルバート・パイク、マッツィーニの3つの世界最高評議会の一つ。
ヴェルヴェットの3本柱のひとつの長が日本の皇室から出ている訳です。
その人物が養子に入ったのがアンダーソン家。
このアンダーソン家はアイルランド出身の家系。
アイルランド移民です。
前回の記事にも書きましたように、ヴェルヴェット側が国民洗脳活動の道具として童話を利用。
その中心でアンデルセンを排出したのがデンマーク。
古くからヨーロッパ地域でヘッセンが勢力を拡大していたナッサウです。
訳の分からない書き方ですが、この辺の詳細は以前の記事にも書きました。
ナッサウ＝ヘッセン。
ヘッセン＝ナッサウ。
【日本雛形論の虚構 例えば江戸幕府は誰が操っていたのか？】
http://jfcoach.blog49.fc2.com/blog-entry-225.htmlヴィルヘルム6世以後、歴代のヘッセン＝カッセル家の当主の母親は、全員がカルヴァン派信徒で八十年戦争を開戦期に指導したオラニエ公ウィレム1世（沈黙公）の子孫である。
ナッサウと言えばオラニエ・ナッサウ。
オラニエとはオレンジ。
オレンジといったらプロテスタント。
プロテスタントといったらアイルランド。
マジカルバナナ（古い）みたいになってしまいましたが、そうなんです。
端折り過ぎだと怒られそうですので、少々説明を。
1688年、オランダ総督であったオレンジ公ウィリアムがウィリアム3世が、カトリック教徒であったジェームズ2世がイングランドからの王位を奪い追放した。という名誉革命がありました。
ジェイムズ2世はフランス・カトリックの援軍を率いてアイルランドに上陸し、ウィリアム3世率いるイングランド・プロテスタント軍と戦います。
カトリック（フランス＆アイルランド連合軍）は、プロテスタント（イングランド軍）に破れます。
これでアイルランドはプロテスタントが支配する国になり、イギリスの植民地待遇になります。
カソリックは弾圧され、１９世紀に起きたジャガイモの疫病による大飢饉があったときもイギリスはアイルランドに食料を輸出させ続けたぐらいですから、家畜以下の扱いです。
アイルランド国旗の緑がカソリック、オレンジがプロテスタント。
宗教を超えて国家を統一するという理想の元に作られたものです。
そのプロテスタントのオレンジがオラニエという皮肉な国旗です。
オラニエ・ナッサウ、ヘッセン、ヴェルフ家等が繋がっている事は過去に書きました。
女街のヴェルフ家の流れを汲むハノーヴァーの資金、ヴェルフ基金を普墺戦争の勝者ビスマルクのプロイセンが奪う。
これが英国の乗っ取りを決定的にしたのです。
（名無し先生のコメントより）
『プロイセン政府はしたがって、これを国有財産とすることができず、宰相直轄の秘密管理団体を作り、宰相の指示にしたがい「秘密資金」として使用することとなった。』と在る様に、合法的な国家予算外資金が誕生した訳です。
これを称して簿外資金と呼びます。
簿外資金はヴェルフ基金に限定された物では無く、国際経済の安定、治安維持に供せられる善用の物も存在します。
しかし歴史的経緯から、ベルベットファシストの資金源として機能している、悪用部分もあるのも事実です。
このヴェルフ基金の元を辿れば、メディチがヴェルフに援助し、ハノ-ヴァに受け継がれた資金である事が分かるでしょう。
更に辿れば、3大騎士団の時代に様々な流れから集結した、超国家単位の金の流れである事が分かるでしょう。
合法的な超国家が、国際法規のこの時代に存在できるのかと疑問に思う方は、一例としてマルタ騎士団を、お調べになると良いでしょう。
マルタ騎士団とは、現在は国家ではないが、かつて領土を有していた経緯から「主権実体」として少なくない国々から承認されている。
正式名称：ロードス及びマルタにおけるエルサレムの聖ヨハネ病院独立騎士修道会
首都： 領土を持たない(事務所はイタリア、ローマ・コンドッティ通り68)
人口： 11,000人（192位）総計（2007年）
通貨： Scudo
マルタ騎士団は世界の約94か国と外交関係を持ち、在外公館を設置している。外交関係国はヨーロッパ38カ国、アフリカ35カ国、アメリカ29カ国、アジア・オセアニア18カ国である。いわゆるキリスト教文化圏の国々が多い。その中で主要国はフランス・ドイツ・英国・イタリア・ロシア・カナダがある。一方で、アメリカ合衆国・日本などは承認していない。また、国際連合では「オブザーバーとして参加するために招待を受ける実体（entity）あるいは国際組織」として扱っており、「加盟国」とも「非加盟国」とも異なる立場である。
（名無し先生コメント以上）
3つの世界最高評議会、パイク、マッツィーニ、ビスマルクの持ったヴェルフ資金。
これが、映画にもなったM資金の元資となり、日本の20社に乗っ取りをかける元資にもなります。
そしてその多くはマルタ資金となっている。
M資金はマッカーサーの時代に日本企業を乗っ取ったり、高利貸しをする為に使われた資金の一部です。
そのマッカーサーがアンダーソン家に養子縁組をさせた梨本が極東地区のリージョン、議長になった訳です。
アンダーソン家はアイルランド移民。
デンマークを中心とし、当該時期には国民洗脳活動に従事していた、ナッサウ側の古参です。
国という単位で話をしてはならないのですが、ザ・レッド・スワスティカ等の組織は、手を出せません。
日本も韓国も、そしてかつては米軍基地が有り、現在でも米軍に頼っているフィリピンは米軍がいて良かったということが証明される事でしょう。
しかし、経済的にヴェルヴェット支配に陥っている韓国。
どうやって韓国をまともにするのか？
米韓FTAとは、韓国のヴェルヴェット支配を打ち破るもの。
しかし、FTAで参入してくる企業にもヴェルヴェットは入り込んでいる。
そもそも、利益最優先のファンド等、自分達がヴェルヴェット・ファシストだという意識など無い連中がいる訳ですから。
その為にはメディアを使い、洗脳し、クーデター、戦争、経済危機など、あらゆることを仕掛けてくる。
これらを察知し、未然に防いでいる組織が存在する事。
この組織が無かったら、株式も政府も何もかもヴェルヴェットの手に落ちるという事。
日本は20社に攻撃が有った。
しかし、一部を除きそれを阻止。
今後もヴェルヴェット側の攻撃は続きます。
しかし、圧倒的な平和維持装置のおかげで、手が出せなくなっています。
今後の国際情勢に注意してお過ごしください。
それでは
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維新の会は、最近ダブスタが気になります
日本が長い間培って来た原理原則を変更しようとする人たちは、危険なのですよ
我田引水の為、局所的対応策を動員し捻じ曲げる事を言う組織には注意しなければなりません
順番も無関係に脈絡も無く変更しようとするのは順序が違います
順序を間違えると、自分では意図しなかった陰謀の片棒を担ぐ事に成りますよ
橋下さん、お気をつけてｗ
